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永見 正幸
エネルギー, 34(1), p.50 - 55, 2001/01
月刊「エネルギー」誌からの執筆依頼に基づき、ITER計画について一般の人が理解できる平易な記述により解説を行った。構成は次の通り; (1)星での核融合,(2)地上における核融合の方法,(3)核融合エネルギーの魅力,(4)磁場によるプラズマの閉じ込め,(5)プラズマ閉じ込め研究の進展,ITER計画へ,(6)ITERの役割,(7)物理R&D,(8)工学R&D,(9)今後の展開,(10)おわりに。「おわりに」において、以下の記述で解説を取りまとめた; 科学技術創造立国を標榜する資源小国日本にとって、ITERへの挑戦は自立性の確保とともに、地球規模の問題に国際社会の中でイニシアチブを発揮すべき課題である。
関 泰
学術月報, 51(2), p.146 - 148, 1998/02
核融合炉の安全性と社会受容性について一言でいうと、核融合炉は十分に安全にできるし、また社会受容性も得られると考えている。しかし、それは自動的に達成されるものではなく、そのために解決すべき多くの課題がある。本稿は、どのようにすれば核融合炉の安全性が確保され、また社会受容性が得られるかについて順を追って述べたものである。
「常温核融合」検討グループ
JAERI-Review 95-003, 90 Pages, 1995/03
JAERI-Review-95-003.pdf:3.47MB
いわゆる「常温核融合」に原研として否定的見解を示して以降、現時点までに大きく次の4つの動きがあった。即ち、(1)通産省が新水素エネルギー実証研究プロジェクトとして「常温核融合」研究を開始。(2)第3回常温核融合国際会議において「常温核融合」を再確認する結果が報告され、これに対して「発生した発熱は水素吸蔵合金の溶解熱で説明出来る可能性が高い」とする反論が出された。(3)「固体中の多体反応の可能性」を加速器を使用した実験で示された。(4)新しい概念や実験で核融合反応を実現する方法の提案が出て来た。これらを受けて本稿では、以下の作業結果を報告する。(1)総合的な理論面での考察。(2)(1)の概要、及び電解法による過剰熱発生の可能性の検討。(3)特に上記(2)と(3)については核融合の証拠と断定出来るか否かの検討。(4)核融合を簡便に実現する方法の提案と可能性の検討。
「常温核融合」検討グループ
原子力工業, 41(6), p.5 - 46, 1995/00
いわゆる「常温核融合」に原研として否定的見解を示して以降、現時点までに大きく次の4つの動きがあった。即ち、(1)通産省が新水素エネルギー実証研究プロジェクトとして「常温核融合」研究を開始。(2)第3回常温核融合国際会議において「常温核融合」を再確認する結果が報告され、これに対して「発生した発熱は水素吸蔵合金の溶解熱で説明出来る可能性が高い」とする反論が出された。(3)「固体中の多対反応の可能性」を加速器を使用した実験で示された。(4)新しい概念や実験で核融合反応を実現する方法の提案が出て来た。これらを受けて本稿では、以下の作業結果を報告する。(1)総合的な理論面での考察。(2)(1)の概要、及び電解法による過剰熱発生の可能性の検討。(3)特に上記(2)と(3)については核融合の証拠と断定出来るか否かの検討。(4)核融合を簡便に実現する方法の提案と可能性の検討。
竹内 浩; JT-60チーム
日本原子力学会誌, 35(6), p.501 - 509, 1993/06
被引用回数：0 パーセンタイル：0.01(Nuclear Science & Technology)JT-60は、プラズマ性能の向上のために、プラズマ電流体積及び加熱入力の増大を図った改造工事を昭和63年秋に開始し、平成3年3月に終了して、JT-60Uとして直ちに実験を開始した。これと並行して、重水素放電に必要な諸施設の整備を行なった。実験開始からこれまで、Hモード及び高
モードを中心とした閉じ込め性能の向上に重点を置いた重水素加熱実験を実施して来た。平成4年10月末現在における最高性能は、中性子発生量:2.8
10
個/秒、イオン温度:38KeV(世界最高)、核融合積:~4.410
m
・sec・KeVに達した。また、ダイバータにおける遠隔放射冷却、熱流束の経験則、核融合反応生成物の評価、トロイダル磁場による粒子損失非誘導電流駆動、ディスラプション制御等の研究を進め、炉心プラズマの開発に有用なデータを蓄積した。
深井 佑造*
JAERI-M 92-208, 151 Pages, 1993/01
核融合燃料となる原子核はBより軽い10核種である。そこでこれらの核種の組み合せによる核融合反応は55になり、炭素を含めると78になる。それぞれの核融合反応はいくつかの分岐を持つ。反応生成物が2体および3体の分岐については計算機を用いてQ値と反応しきい値を計算し、4体以上の場合はAjzenberg-Selove等の文献により分岐を調査した。その結果、(I)どの分岐でもQ
0の反応3、(II)Q
0の反応はあるが、それは
線のみの発生で、他の分岐は全てQ0の反応7(3)、(III)Q0の任意の分岐で中性子の発生がある反応36(17)、(IV)Q0のどの分岐でも中性子の発生がない反応9(3)であった。括弧内の数字は炭素を含めた結果である。一般に(III)と(IV)の反応がエネルギー源として可能である。B以下の軽い核による55の核融合反応の生成物、Q値と反応しきい値および反応断面積を掲載している文献名、その他の問題を分類して表に示した。
西谷 健夫
核融合研究, 68(1), p.5 - 17, 1992/07
大型トカマクにおける中性子発生率測定の現状を解説したものである。大型トカマク装置では、いずれもフィッションチェンバーによって中性子発生率を測定しており、その較正方法としては、
Cf中性子源を真空容器内でスキャンする方法が共通に行なわれている。JT-60Uでは、パルス計数モードとキャンベルモードを併用したフィッションチェンバーにより、広いダイナミックレジと速い時間応答性を有した中性子発生率測定装置を開発し、Cf中性子源を使用した較正によって、
11%の測定精度を得ている。
